経済危機の影響で自動車の購入や維持が困難になったことで、イタリアでは数年前から自転車の需要が伸びている。2013年には約154万台の売上を記録。数字上、イタリア北東部にある人口約15万人の都市ラヴェンナでは新生児を含めた市民全員が、イタリア全国でも100人に44人が自転車を所有する計算(合計2500万台)になる。
自転車の使用率が上がる一方で、盗難の被害も深刻化している。報告によると1年間で32万台、1日平均で約900台が盗まれている。日常的に自転車を利用するユーザー700人のうち、3人に1人は少なくとも1度盗難の被害に遭っているという。
盗難防止のために、2007年には地元警察公認の自転車登録が開始されたが、現在でも20数都市にしか広まっておらず、加入者は6万人程度。国会やいくつかの州ではナンバープレートの装着を義務付ける案が出されたものの、自転車協会から猛反発を受けている。
別の自転車連盟は、所有者の税務コードをフレームに彫る解決策を編み出した。すでにパドヴァやベネツィアなどで試験的に運用され、一定の効果を挙げているという。GPSや携帯と連動したアラーム機能、盗難多発地域の詳細マップといった防犯グッズから、フレーム自体を折りたたんで鍵にできる「ベンディ・バイク」まで開発されている。
取り除くのが難しい特殊なフィルムをフレームに貼り、遠く離れた場所でも自転車を追跡できるアプリも登場しているが、残念ながら盗まれた自転車が持ち主に戻ってくる可能性は限りなく低い。東欧をマーケットにする闇市場か、ネットオークションに流れていく。